2019年12月、伊藤詩織氏に対し、山口敬之が強姦していたことを明確に認め、山口に対して慰謝料を払うよう命じた東京地裁の判決が出た。
それに対し、株式会社青林堂が犯罪を繰り返している。『ジャパニズム』と称するヘイト月刊誌で伊藤氏を誹謗中傷している。
よろしい、ここで私達からヘイト雑誌を改革する名案を出してしんぜようではないか。感謝したまえ。
1.ヘイトメディアは外資系報道機関の子会社として出直せ
青林堂、DHCメディア部門、悟空出版、晋遊舎、WAC、飛鳥新社に対して私達は勧告する。
韓国中央日報、韓国ハンギョレ新聞、アメリカ・ロイター、韓国聯合通信、株式会社金曜日の傘下でAPE独裁政権を厳しく批判するメディアの王道に立ち戻るべきだ。それができずして何が表現の自由なのか。
もちろん、私は親会社の母国が独裁政権になる場合、厳しく批判する権利があると考えている。それが保証できるのなら、中国の人民日報社、新華社通信による買収も認めていいと考える。しかし、今の北京政府にはそういった度量はないのは明らかだ。現時点では反対するとだけ明確に伝える。それはロシアにおける独裁政権でも言える。
外資系による買収で生み出される利点は、事実を包み隠さず報道する外資系の姿勢を日本に持ち込む姿勢が行われることで、日本の歪んだ実態を明確にすることができる。
2.APAホテル再建に外資系メディア支社誘致を
ヘイト本をおいて国際的な批判を受けているAPAホテルだが、経営再建の手当はある。
ずばり、HISグループ、ソフトバンクが主体となった買収だ。そこから、社会的マイノリティの雇用を積極的に行うべきだろう。いわゆる東京五輪(実質的に東京体育祭)の後、ホテル宿泊率が落ちるのは明らかだ。そこで、外資系メディア支社の誘致を積極的に行い、場合によっては市民にも開放した形で記者クラブを立ち上げるべきだろう。ソフトバンクグループには幸いにしてUSA Todayという全国紙もある。主要都市に支社を立ち上げて日本語版の発行をすべきだろう。
更にAPAホテルの1階に成人向け雑誌・ヘイト本抜きのBookoffや格安スマホ販売店を立ち上げることで、テナント料を確実に得られる体制を持つべきだろう。また、読売新聞および産経新聞との取引を全面的に断るべきだ。
3.相変わらず懲りていない講談社再生のキーポイント
1.経営再建待ったなし、講談社の歪み
講談社については「お前ら相変わらず懲りていないな」と呆れ顔しか思えない。
ケント・ギルバードによるヘイトブックを垂れ流すわ、少年誌に明らかに青年向け連載を打ち込むなど、あまりにも問題が山積している。そこで、新たな提案を付け加えておこう。
グループ各社を講談社に一本化し、重複部門は完全に統合するべきだろう。光文社のフラッシュはフライデーに統合、女性自身は当面維持しつつも、いずれは廃刊してAPEさま一味などの権力犯罪者共を厳しく追求するネット新聞として、『日刊VIEWS』を立ち上げるべきだろう。
パパラッチ路線からの卒業を明確にして、フライデー・女性自身・週刊現代は日刊VIEWSに統合して廃刊にし、日刊VIEWSは日刊ゲンダイ、週刊金曜日、しんぶん赤旗、中日新聞社、フランス・ル・モンド紙、ニューヨーク・タイムズ紙、アメリカUSA Today紙、イギリス・インディペンデント紙と記事の総合配信で提携し、APAホテル内部に記者クラブを立ち上げ、最終的には共同通信社、時事通信社に次ぐ第三の共同記事配信機構として一般社団法人連合通信社を立ち上げるべきだろう。
新法人には韓国のメディアも加えていい。
2.勝ち負けだけで人生が見えると勘違いさせるヘイト本を垂れ流した罪
講談社のもう一つの罪は、池井戸潤という作家を売り込んだ罪である。
この男の罪は極めて重く、彼の作品の傾向を見てくると分かりやすい善役と悪を出して、わかりやすい悪に善人が勝利するカタルシスでしかない。しかし、この考えは明らかにおかしい。
それは「勝ち負けで人生は見れるのか」という問いかけに応えられていないからだ。社会に潜む平凡な悪、平凡な善を無視することでもあり、平凡な悪がAPE独裁政権をアシストしているのは明らかだ。こういったことを見えなくさせ、1か0かのワンビット思考を押し付ける。これは言い換えれば社会が無理やりモノクロテレビ化しているとしか思えない。
更に踏み込めば、社会全体が孤立化しており、離れ小島になっている。自信を失っている人たちは、わかりやすい世界に飛びつきたがる。それが危険なものなら、危険性を指摘して止めるのがまっとうな人の努めだろう。
池井戸の作品が真の意味で進化するとすれば、社会の孤立との対話を深めることしかない。講談社全体にそれは言えているのではないか。
